世界の危機

 １．人口増加

これまで、数々の予言によって未来を展望し、さらに、過去の歴史を振り返ることによって、我々が今どういう時代を生きているのかを見定めてきました。これによって、混迷しているように見える現代を生き抜く指針が明確になります。

現在、地球の人口は約70億人と言われています。このままのペースで人口が増え続けると、100年後には2倍の140億人に達することでしょう。人口増加は必ずしも悪いことではありませんが、もし、悪意を持った人たちが世界を壊そうと企んでいるとしたら、ここは上手に立ち回らないと大変なことになってしまいます。最悪の場合、食料や資源の奪い合いによって世界大戦という悲惨な結末を迎えることでしょう。

これまで見てきたように、日本には世界を救う役目があり、危機を克服するお手本を世界に示すことが日本の使命だと思われます。

前回ご紹介した「大本」の教えには、「艮の金神の守護になりたら天産物自給その国々の物で生活（いけ）るように致す仕組みがしてあるぞよ。」とあるように、現在の危機的な状況を打開する最善の方法は自給自足であり、自給自足が可能な循環型社会を速やかに実現する必要があります。

ところで、世界には循環型社会のお手本となる国がすでに存在しています。それは、キューバです。キューバは、1962年にアメリカから経済封鎖を受けて以来、ソ連に全面的に依存してきました。しかし、1991年のソ連崩壊後、アメリカが経済封鎖を強化したこともあって、食料や石油、農薬などを輸入することができない状況に陥り、生きるためにやむを得ず国を挙げて有機農業に取り組んだそうです。その結果、今では世界中から注目される循環型社会の先進国となったのです。

一方、日本も江戸時代には典型的な循環型社会でした。江戸時代には、鎖国によって外国との貿易が禁止されていたので、必然的に循環型社会にならざるを得なかったわけです。

ここで、日本が循環型社会になった場合に生存可能な人口を算出してみましょう。速水融さんという方が書かれた『歴史人口学で見た日本』（文藝春秋：刊）という本によると、享保6年（西暦1721年）に徳川吉宗が人口調査を行なっていて、武士以外の人口が2600万人だったそうです。これに武士の人口を足して、当時の日本の人口は3千万人ちょっとだったそうです。

ちなみに、キューバの人口は1124万人（2007年）で、面積が約11万平方キロメートルです。北海道を除いた日本の面積が約29万平方キロメートルですから、面積比で日本の人口を求めると、1124×29／11＝2963万人となり、結構いい比例関係がある感じです。

現在は北海道があるので、循環型社会において生存可能な日本の人口は、1124×37／11＝3760万人となりますが、日本の農業技術の高さを考慮すると、もう少し数字は高くなり、約4千万人程度ではないかと思われます。この4千万人という数字は、非常に厳しいと思われるかもしれませんが、人口に関しては、日本はすでに減少局面に移行しており、100年後には4千万人になるという予想もあるようです。

したがって、日本は人口問題をすでに解決しており、循環型社会に移行する準備ができていると考えることができます。以上のことから、日本が100年後に完全な循環型社会に移行する計画を立てて、キューバから有機農業を学び、脱原発・脱石油を推進すれば、それを世界が見倣って、結果的に世界の危機を救うことができるのではないでしょうか。　（2012年5月12日）

 ２．ピーク・オイル

循環型社会を実現するということは、簡単に言えば江戸時代の生活に戻るということですから、そんなことは不可能だと思われるかもしれませんが、循環型社会に移行せざるを得ない大きな理由が存在します。それは、石油の枯渇です。

巨大石油企業のBPが作成した『BPエネルギー統計レポート2011年版』によると、2010年末の世界の石油確認可採埋蔵量は、1兆3,832億バレル（1バレル＝159リットル）でした。一方、2010年の世界の石油生産量は日量8,210万バレルでした。したがって、このペースで石油を生産すると、石油は2056年には枯渇することになります。

石油の枯渇というと、私は、2010年4月20日にBPがメキシコ湾で起こした海上石油掘削基地爆発事故を思い出します。この基地は、水深1500メートルという非常に深い場所を掘っていたそうで、なんでこんな掘りにくい場所で石油を掘っていたんだろうと不思議に思っていたのですが、石油が枯渇しているのであればすべて説明がつきます。掘りやすい陸上の油田はどれも掘り尽くし、コストもリスクも高い海底油田を開発せざるを得ない状況に追い込まれているというのが現状なのです。

また、別のニュースによると、イギリスの王立国際問題研究所は、2011年12月に発表した報告書の中で「2038年にはサウジアラビアは石油輸入国になる」と予測しているそうです。ご存じのように、サウジアラビアは世界最大の埋蔵量を誇る産油国ですから、この国が石油輸入国になるということは、間違いなく世界の石油が足りなくなることを意味しています。

さらに大事なことは、石油の埋蔵量が減少してくると、それに伴って生産量も減少することです。いくら埋蔵量が40年分以上あるといっても、もし生産量が少しでも需要を下回れば、石油価格は高騰してしまうでしょう。そして、石油の生産量に関する重要なキーワードが「ピーク・オイル」です。

どんな油田も、掘り始めは生産量が少なく、やがて徐々に生産量が増加して、ある時点で頂点（ピーク）に達すると、あとは少しずつ生産量が減少し、やがて枯渇します。「ピーク・オイル」とは、石油生産の頂点を意味する言葉で、アメリカ合衆国の石油の生産が1970年頃にピークに達するという研究者の予測が見事に実現して一躍有名になりました。

この予測が発表された1956年当時は、誰もそんな話を信じませんでしたが、資源エネルギー庁のホームページを見ると、アメリカの2003年の石油生産量は、ピークだった1970年に比べて37％近く減少しており、間違いなくアメリカの石油は枯渇しつつあります。

問題は、世界の「ピーク・オイル」がいつなのかということですが、国際エネルギー機関（IEA）が2010年11月に発表した「World Energy Outlook 2010」によると、原油（Crude Oil）の生産は2006年にピークを迎えていたようです。（下の図を参照してください）

調べてみると、2006年ピーク・オイル説を唱えていた研究者もいて、石油価格の高騰を心配する声は以前からあったのですが、実際、北米のWTI原油価格は1990年代には1バレル20ドル前後だったものが、2008年には133ドルという高値をつけ、昨今でも100ドル前後で高止まりしており、不幸にも予測が的中してしまったようです。

あの2003年のイラク戦争も、アメリカが石油を確保するための資源戦争だったという指摘が以前からありましたが、「ピーク・オイル」という言葉を知ると、なるほどと納得してしまいます。

ブッシュ政権は、2001年1月に政権が発足するとすぐに「国家エネルギー政策策定委員会」（National Energy Policy Development Group：NEPDG）という組織を作りましたが、NEPDGは、2001年5月16日に、中東産油国の油田の詳細な地図や利権などを調査した極秘の報告書を大統領に提出しています。彼らは、かなり以前から世界の石油生産のピークが近いことを知っていたようです。

今後、石油の生産量はどんなに努力しても決して増えることはなく、徐々に低下していくことでしょう。たとえば、『二酸化炭素と地球環境』（大前巌：著、中央公論新社、1999年刊）という本の著者は、2020年頃から石油の生産が急速に減少するという予測を紹介し、第三次オイルショックの発生を心配しています。

ここで、石油から何ができるか復習しておきましょう。輸入された原油は、アスファルト、重油（火力発電の燃料）、軽油・灯油・ジェット燃料、ナフサ（石油化学製品の原料）、ガソリン、石油ガス（プロパンガス）などに精製されます。

このうち、ナフサからは、プラスチック、合成繊維、タイヤ、合成皮革、ペンキ、インク、溶剤、洗剤、シャンプー、化粧品、医薬品、肥料、農薬、接着剤などが製造されます。つまり、現代の我々の生活を支えるすべての物が石油からできていると言っても過言ではありません。

ですから、石油不足が明らかになる頃（2020年？）には、単に今よりも石油価格が高騰するだけでなく、ひょっとするとお金を出しても石油が買えなくなる時代がやって来るかもしれません。そうなれば、今の生活を維持することができなくなるのはもちろん、化学肥料や農薬、石油燃料に頼っている農林水産業は壊滅状態に陥り、世界中で飢餓が発生する危険があるのです。

石油文明は頂点を過ぎ、今我々はその終焉の目撃者になろうとしています。世界の人口増加を支えてきたのも石油だと考えられていますから、近い将来、世界はその巨大な人口を支え切れなくなることでしょう。したがって、そうなる前に、我々はできるだけ速やかに自給自足が可能な循環型社会に移行する必要があるのです。

なお、三大肥料（窒素・燐酸・カリ）のうち、石油を原料とするのは窒素肥料だけで、これは天然ガスから作ることも可能です。しかし、化学肥料の製造工程や輸送には石油が使われているので、石油が枯渇すると、化学肥料の供給に大きな影響が出ることは間違いありません。

グラフは、「World Energy Outlook 2010」より転載しました。IEAのホームページからPDFファイルが閲覧可能です。濃い青色の部分が、2009年現在採掘中の油井の原油生産量で、2006年にピークに達しており、2030年にはピーク時の3分の1程度になると予想されています。

淡い青色の部分は、まだ採掘されていない油井の原油生産量で、大部分は海底油田だと思われます。水色の部分は、未発見の油井の原油生産量で、発見されるという保証はありません。そして、これらを加えても、原油生産量は2006年のピークを超えることはないと予想されています。

なお、オレンジ色の Unconventional oil（非従来型石油）とは、重質原油やオイルサンド、オイルシェールなどを指し、埋蔵量は豊富ですが、利用しにくく、採掘の際に環境を汚染する可能性があります。また、紫色の Natural gas liquids（天然ガス液）とは、天然ガスから分離されたガソリンのことです。　（2012年5月19日）

 ３．地球温暖化説

石油が枯渇しても、近年は天然ガスの生産量が増加しているので、うまく立ち回れば、壊滅的な事態を避けながら自給自足が可能な循環型社会に移行することは十分可能だと思われます。しかし、もし強欲な人たちがエネルギー資源や食糧を買い占めると、事態は急激に悪化するでしょう。そして、実はもうすでに事態は悪化しつつあります。

2011年には、北アフリカで独裁政権が次々と倒れた「アラブの春」とよばれる大事件がありましたが、この事件のきっかけは、食料価格の高騰にあったと言われています。そして、食料価格高騰の原因は、バイオ燃料であり、二酸化炭素・地球温暖化説なのです。

バイオ燃料（Biomass Fuel）というのは、穀物（主にトウモロコシ）やサトウキビなどを原料とするエタノールと、大豆油・パーム油などを原料とするディーゼル燃料を指します。こういった植物由来の燃料は、石油などの化石燃料と違って大気中の二酸化炭素を増やさないため、地球温暖化を防止するとされています。

ブッシュ政権は、2005年にバイオエタノールの使用を義務付ける法律を制定し、2007年にはそれをさらに強化しました。理由は、石油輸入量を削減するためですが、バイオエタノールが地球温暖化防止にも効果があると宣伝したため、これは国民に広く支持されました。

このブッシュ政権の政策によって、穀物市場に投機的な資金が流れ込み、トウモロコシの価格は、2008年には法律制定前の3倍以上に高騰し、その後一旦下落しましたが、現在はまた高止まりしています。大豆や小麦も同様で、この食料価格高騰が、世界各国の政情を不安定にしているのです。

考えてみれば、二酸化炭素の増加は人間が活発に活動している証しであり、人間が活動を停止しない限り、二酸化炭素の増加を止めることはできないでしょう。したがって、二酸化炭素を減らすための努力は必ず徒労に終わるでしょう。

そして、人間の食べ物を燃料に回すという愚行を今後も続ければ、さらに深刻な食糧不足が発生し、地球温暖化よりも前に人類に危機が訪れるでしょう。もし人類が破滅を回避したいのなら、直ちにバイオ燃料の使用を中止すべきなのです。

ところで、地球温暖化の主原因とされる二酸化炭素については、排出量削減の掛け声だけが広まって、物事の本質が見失われているように思われます。

『二酸化炭素と地球環境』（大前巌：著、中央公論新社、1999年刊）という本によると、現在の大気の組成は、多い順に窒素78％、酸素21％、アルゴン0.9％で、二酸化炭素は4番目に多い0.036％だそうです。

そして、このまま石油や石炭を使い続けると、二酸化炭素の濃度は百数十年後に0.29％近く（約8倍）まで上昇した後、三千年程度かけてゆっくりと減少し、最終的に0.115％程度に落ち着くそうです。

一方、1750年の二酸化炭素の濃度は、約0.028％と推定されており、250年後の現代にはその1.3倍近い値に増加しています。つまり、この微量にしか存在しない二酸化炭素が地球温暖化の主原因であるなら、そして、その濃度が百数十年後には現在の8倍になると予測されているのであれば、我々は今すぐ石油や石炭の使用を中止しなければならないほど切迫した状況にあるということです。（IPCCの最悪のシナリオでは、2100年に3倍弱ですが、それでも破滅的だとされています）

したがって、以前よく耳にした「チーム・マイナス6％」などという標語はまったくの茶番なのです。二酸化炭素排出量を1990年当時より6％減らしても、大気中の二酸化炭素は増え続けるのですから。こういった無意味な標語の登場に合わせて、環境問題を金もうけの手段にしようとする人も現われ、多くの環境ビジネスが発生しましたが、これらは本質的に偽善であり、人々の判断を誤らせる悪徳商法なのです。

さて、ここからが本題ですが、マスコミの報道によると、地球温暖化の主な原因は二酸化炭素だそうですが、本当にそうなのでしょうか？　私は以下の理由から、二酸化炭素・地球温暖化説を信じていません。

１．『超異常気象』（根本順吉：著、中央公論社、1994年刊）という本には、二酸化炭素が温暖化の原因ではなく、温暖化した結果、海に吸収される二酸化炭素の量が減ったのだと書かれています。確かに、冷えたビールを暖かいところに置いておくと、気（二酸化炭素）が抜けてしまいます。温暖化によって、海に溶け込む二酸化炭素の量が減ったというのは、理にかなった説明のように思われます。

２．『超異常気象』によると、人類が二酸化炭素を大量に放出する以前から、地球の気候変動は存在しており、それらは太陽活動の変化や、地球の軌道要素の変化（ミランコビッチ・サイクル）によって説明できるそうです。今回の温暖化も、別の原因が存在する可能性は否定できないと思います。

３．独立行政法人「国立環境研究所・地球環境研究センター」のホームページを見ると、水蒸気の温暖化への寄与は60％で、二酸化炭素の寄与は26％程度だそうです。したがって、水蒸気を無視して100年後の気温を予想することはできないわけで、現在の二酸化炭素に偏った地球温暖化説は、いずれ見直しを迫られると思われます。

４．21世紀に入ってからも二酸化炭素の濃度は増え続けていますが、地球の気温の上昇は1998年がピークで、2011年はむしろ少し低下しました。報道によると、今世紀に入って地球の気温上昇が鈍化した原因は上空の水蒸気が減少したためだとする研究結果が報告されているそうです。成層圏（約10～50キロ）の水蒸気が増えた1980年からの20年間の気温上昇率は30％増だったそうですが、最近10年間は水蒸気が10％減り、気温上昇率も25％減だったことから、成層圏の水蒸気の影響が予想以上に大きいことが分かったそうです。

５．二酸化炭素排出権を売買するビジネスが存在すること。市場規模は、年間900億ユーロという報道が以前ありました。もし、二酸化炭素の問題が地球上の全生命にかかわる大問題なら、人間には二酸化炭素を排出する権利などないわけで、二酸化炭素排出権をお金で売買すること自体ナンセンスですから、二酸化炭素の問題がそれほどの緊急事態ではないことを自ら告白しているように私には思われます。

嘘で固めた社会に未来はありません。社会に正義を取り戻すためにも、真実を正直に話し合ってもらいたいものです。図（左）は、二酸化炭素濃度の変化の予測（IPCC第4次評価報告書より）。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）も、二酸化炭素の排出をほぼゼロにしない限り、二酸化炭素濃度の上昇が続くことを認めています。　（2012年5月27日）

 ４．生活習慣

たとえ、悪意のある人たちや強欲な人たちがいなかったとしても、世界を危機に陥れる要因は身近に存在します。それは、我々の生活習慣です。

これまで、我々は安い石油を前提にして生活習慣を築き上げてきました。自動車でスーパーやコンビニに買い物に行き、買ってきた食品を冷蔵庫や冷凍庫で保存するという生活は、もう当たり前すぎて誰もそれが問題だとは思わなくなりました。

野菜の季節感は失われ、ハウス栽培や輸入によって様々な食材を一年中いつでも手に入れることができるようになりました。しかし、それらは化学肥料や農薬、燃料などを大量に消費して得られたもので、こういった生活を未来永劫続けることなど最初から不可能な話なのです。

我々消費者も、ハウス物や輸入品をできるだけ避けて、旬の野菜を買うよう心掛ければ、世の中の間違いを正すことができるでしょう。プランターで栽培できる野菜も多いので、少しずつ自給自足を始めていけば、野菜の旬を知ることもできて一石二鳥だと思います。

魚についても同様です。明治時代までは沿岸で細々と漁をしていたものが、大正時代頃から漁船にエンジンを積んで次第に沖合へと漁場を広げていきました。おかげで、我々の食卓も豊かになりましたが、水産物へのエネルギー投入量は農産物よりも多いそうです。エンジンを動かす燃料は、やがては枯渇する運命にあることを忘れてはなりません。

2008年の石油価格高騰の際には、日本中の漁業関係者が一斉休業を実施してニュースになりました。漁船の燃料費が高くて、出漁しても赤字になるというのがその理由でした。本来なら、その際に魚の価格を値上げして、我々消費者も痛みを分かち合うべきだったのですが、確か燃料費の上昇分を税金で補てんするという形で決着したと思います。

当時のマスコミの報道には、ピーク･オイルに言及するものは皆無だったと記憶していますが、石油の枯渇という現実を考えれば、できるだけエネルギーを消費しない漁業の在り方を模索すべきだったのです。補助金に頼る漁業は、いずれ滅び去ってしまうことでしょう。

また、我々消費者も、遠洋漁業で収獲されるマグロなどは避けて、沿岸で捕れる小魚で満足すべきですし、回転寿司に行くことをやめるだけでも、社会を変える大きな力になると思います。

肉については、人間の食べ物である穀物（主にトウモロコシ）をエサとして与えているという特殊な事情があるので、少し詳しく見ていきましょう。

つい140年ほど前までは、日本には肉食の習慣がありませんでしたが、現代では、食卓に毎日必ず肉料理が並び、肉を食べない人は「ベジタリアン」とよばれて奇異な目で見られてしまいます。しかし、肉を生産するには大量のエネルギーが必要で、現在では、牛肉1kgを生産するために10倍の量の穀物を与えているとも言われています。

農林水産省の資料によると、2004年度のトウモロコシの輸入量は1,650万トンで、そのうち1,200万トンが家畜の飼料に回されています。2011年には、トウモロコシの輸入量は1,528万トンに減っているので、比例関係が成り立つとすると、去年は約1,100万トンのトウモロコシが家畜の飼料として消費されたと推定できます。

一方、日本のコメの生産量は約850万トン（2010年度）ですから、重量比で考えると、日本人が食べるコメの1.3倍近い量のトウモロコシが家畜の飼料として消費されたことになります。

これをカロリーで比較すると、コメは100グラム当たり356kcal、トウモロコシは100グラム当たり99kcalなので、家畜の飼料として消費されたトウモロコシの熱量は、日本人が食べるコメの約36％に相当することになります。単純にコメをトウモロコシに置き換えることが可能だとすると、4,700万人程度の人口を養えそうですね。

こういった家畜飼料の問題点は明白で、人間の食べ物を動物に与えてはいけないということです。牛には草を食べさせるという当たり前のことを直ちに実行すれば、これから起こる世界の危機を救うことができるでしょう。

そして、我々消費者も、日本が世界の飢餓の原因を作らないよう、早急に生活習慣を見直す必要があります。牛に穀物を与えるのは「霜降り肉」を作るためだそうなので、「霜降り肉」は食べないという習慣を確立すれば、社会をより良い方向に変革することが可能になるでしょう。

図は、農林水産省の資料より転載。　（2012年6月2日）

 ５．寒冷化

かつて地球には、氷河期とよばれる寒冷な時期が存在していたことが知られています。また、南極やグリーンランドには、今も厚さ3千メートルの氷河が存在しているので、厳密に言えば現在も氷河期だそうです。ちなみに、恐竜が生息していた白亜紀は極度に温暖で、氷河は存在していなかったそうです。

最近数10万年の地球の気温の変動を調べた研究によると、地球は約10万年周期で寒冷期と温暖期を繰り返しているそうで、約2万年前には地球は極度に寒冷化していて、現在のカナダやイギリス、ドイツ北部、スカンジナビア半島、ロシアなどは、分厚い氷河（厚さ数百～数千メートル）に覆われていたそうです。

また、『環境考古学のすすめ』（安田喜憲：著、丸善：刊）という本によると、約14,800年前から地球の温暖化が始まり、約9千年前にはとても温暖な気候になったそうです。当時は今よりも年平均気温が2～3℃も高く、日本は「縄文海進」といって東京湾が埼玉県まで伸びていて、サハラ砂漠には豊かな草原が広がっていたそうです。

この温暖期は現在も続いていますが、いずれ数千年後には寒冷期に逆戻りすると考えられているそうです。また、たとえ温暖期ではあっても、過去には何度も寒冷な気候に見舞われており、数十年単位の気候変動は珍しくないそうです。

ところで最近は、太陽の活動が低下しているというニュースをよく見かけるようになりました。これは、太陽から来る熱エネルギーが減少しているわけではなく、太陽の磁場が弱まっているのだそうです。太陽は、磁石の星ともよばれ、その強力な磁場は太陽系全体に影響を及ぼし、宇宙からやって来る宇宙線を防いでいるのだそうです。

宇宙線とは、宇宙から地球に降り注いでくる高速の微粒子のことで、超新星爆発によって発生すると考えられています。その成分は、約90％が水素の原子核（陽子）、約8％がヘリウムの原子核（α線）だそうで、いずれも荷電粒子です。（高エネルギー加速器研究機構のホームページより）

荷電粒子は、磁場の中を移動する際に「ローレンツ力」という力を受けて進行方向が曲げられるため、強い磁場のある場所にはあまり近づくことができないのです。

したがって、地球は太陽の磁場に守られているため、通常は地球に降り注ぐ宇宙線の量が少ない状態にあるのですが、太陽活動が低下すると磁場が弱まるため、宇宙線の量が増え、結果的に雲が増えるのだそうです。そして、雲が増えると太陽光線を反射する割合が増えるため、地球が寒冷化してしまう可能性があるのだそうです。

宇宙線と雲の関係は、1997年にデンマーク国立宇宙センターのヘンリク・スベンスマルク（Henrik Svensmark）教授が明らかにしたもので、人工衛星から観測した雲の量と宇宙線の量との間には比例関係があり、宇宙線が大気を通過する際に空気の分子が帯電し、それらが集合して水滴の核となる粒子ができて、最終的に雲が発生すると考えられるそうです。

現在は、この説を実験やシミュレーションによって検証している最中ですが、この説を支持する観測結果もあるそうです。東京大学宇宙線研究所の宮原ひろ子博士によると、インドネシアの近海では、雲の量が27日周期で変化することが知られているそうですが、実はこの変化が太陽の自転周期（27日）とピタリと一致していて、この周期で宇宙線の量も変化していることから、宇宙線が雲を発生させていると推測できるそうです。

ところで、太陽表面の磁場の強さは通常は地球の百倍程度だそうですが、実は極端に磁場の強い場所が存在するそうです。それは黒点です。

黒点は、太陽内部にある磁力線が表面に飛び出した場所で、地球の1万倍にも達する最も磁場の強い場所なのだそうです。したがって、太陽の活動が活発かどうかは、太陽の黒点の数で知ることができるそうです。

太陽の黒点の数は約11年周期で増減を繰り返していて、地人書館の天文観測年表によると、前回は1996年の9月から10月にかけて極小となったので、本来なら2007年が極小となるはずでした。しかし、2009年8月には31日間無黒点を記録するなど、極小状態はそのまま継続して、結局約2年間も周期が伸びてしまいました。

つまり、2007年以降、太陽の活動が低下した状態が続いていて、実際、宇宙線の増加も観測史上最大となっているそうで、かなり異常な事態が迫りつつあるようなのです。

宮原博士によると、「このような事態は実に約100年ぶり」だそうで、「また、次サイクルも周期が伸びた場合は、マウンダー極小期のような大規模な太陽活動の低下が起こる可能性がある」そうです。（ICRRニュース No.72『宇宙線が気候変動に与える影響を探る』より）

なお、マウンダー極小期（1645年～1715年）というのは、太陽黒点数の極小状態が長く続いた時期を指しますが、その期間は、ヨーロッパや北アメリカが極めて寒冷であった時期と一致しているそうです。『環境考古学のすすめ』によると、屋久杉の年輪の炭素同位体比分析から、この時期は現在よりも年平均気温が5℃以上低かった年もあるそうです。

この時期、ヨーロッパでは戦争が多発しましたが、これは寒冷化による農作物の不作が大きな原因だったようです。また、こういった寒冷化は過去2千年の間に何度も起こっていて、これが民族大移動などの歴史的な事件を引き起こすきっかけになったと考えられるそうです。

現在、世間では地球温暖化が大問題となっていますが、温暖化よりも寒冷化の方が生物にとっては致命的です。石油の枯渇に寒冷化が拍車をかけて、第三次世界大戦に突入するというシナリオも考えられます。日本が世界を救うためには、今のうちから寒冷化対策をしっかり立案する必要があるのではないでしょうか？　（2012年6月9日）

YouTubeに、太陽の異変に関して参考になる動画があったのでご紹介します。

（2013年10月20日）

 ６．フリーメーソン革命

今回は、フリーメーソンの本質を詳細に記述した日本最古の出版物だと思われる、『フリーメーソンと世界革命』（ドクトル・ウイヒテル：著、猶太研究叢書第2巻、東亜社出版部：1923年刊）という本をご紹介しましょう。

私がこの本に注目したのは、フリーメーソンの悪魔崇拝に関する具体的な記述があって、しかも、それを裏付ける客観的な証拠が別に存在するからです。以下に、その部分を抜き書きします。（53ページ2行目から）

「伊太利のフリーメーソンはガリバリヂ紀念碑除幕式（一八九三年）の際惡魔の讃美歌を唱つた。又其儀式、行列等の際、惡魔の像を有する黒旗を掲げる（一八八二年のマツチニ紀念碑除幕式）。又彼等は時節到来せば、伊太利の總ての教會、就中ワチカンの堂上に惡魔の旗を樹立すべき企圖を有すると稱して居る。」

これはやや古い日本語で分かりにくいのですが、これを現代語に訳すと以下のようになります。

「イタリアのフリーメーソンはガリバルディ記念碑除幕式（1893年）の際、悪魔の讃美歌を歌った。またその儀式、行列の際、悪魔の像を有する黒旗を掲げる（1882年のマッツィーニ記念碑除幕式）。また彼らは時節が到来したら、イタリアのすべての教会、とりわけバチカンのサンピエトロ大聖堂の上に悪魔の旗を立てる計画を持っていると称している。」

（なお、ガリバルディはイタリア統一の英雄で、フリーメーソンでした。また、マッツィーニは「イタリア統一の三傑」の一人で、フリーメーソンの最高幹部でした。）

そして、この記述が真実であったことを証明する事件が1917年に起こります。フリーメーソンは、ルシファーを描いた黒い旗を掲げてローマ市内を練り歩き、サンピエトロ大聖堂にも侵入したのです。これに関しては、この様子を目撃した人物（コルベ神父）の記事がインターネット上にあるので、ご興味のある方は、「コルベ　メーソン」で検索してみてください。

なお、フリーメーソンの悪魔崇拝を不思議に思う方がおられるかもしれませんが、以前、「予言の解釈－９．黙示録の解釈」でご紹介したように、聖母マリアは、黙示録の「10の角と7つの頭を持ち、角に10の冠をつけた獣」がフリーメーソンであることを明らかにしています。これは、フリーメーソンの真の指導者がルシファーであることを意味しており、このことを理解すれば、フリーメーソンの悪魔崇拝は自然な事だと納得できると思います。

これまで、フリーメーソンに関して多くの書物が出版されてきましたが、本当に信じていいのか疑問に感じるものも少なくありませんでした。その点、この本は、証拠となる事実を丹念に収集しており、十分信頼できるだけでなく、フリーメーソンの核心に鋭く迫った好著ではないかと思われます。

以下は、この本の要約です。なお、この本は国立国会図書館デジタルコレクションで閲覧可能です。

◆フリーメーソンは、古くから続く左官、石工、大工の組合だったが、1717年にイギリスの4つの組合が合同して1つの大組合を組織した。（近代フリーメーソンの誕生）　そして、一人の大棟梁（グランドマスター）を選出して、儀式や憲法を改造した。

◆フリーメーソンの最終目標は、全世界の君主を廃止して世界共和国を樹立することで、そのためには手段を選ばない。フリーメーソンには、謀反や革命を扇動する権利があると考えられている。

◆革命の理想はフリーメーソンから出て、かつフリーメーソンによって培養され、フリーメーソンによって広められている。近代フリーメーソンの誕生以来、世界における革命その他の政治的事変には、必ずフリーメーソンが加わっていた。

◆イギリスの国王は、1689年以降、政治的権力を失ったが、フリーメーソンの長として勢力を保持していている。イギリスにおいては、多少なりとも地位や名声のある人々はすべてフリーメーソンである。イギリスの政治家はすべてフリーメーソンである。

◆イギリスは、常に他国の謀反者に豊富な資金を供給し、反乱を扇動している。イギリスにおいては、国家とフリーメーソンの利害が一致しており、共に世界統治を実現しようとしている。

◆フリーメーソンは、迅速に発達し、ヨーロッパ中に広まったが、しばしば謀反の権利を行使したため、ナポリ（1731年）、ポーランド（1734年）、オランダ（1735年）、フランス（1737年）においては、組合が設立されるとすぐに禁止された。しかし、それにもかかわらず組合の数は増え続けた。

◆1776年のアメリカ独立戦争を指導したジェファーソン（第3代大統領）やジョージ・ワシントン（初代大統領）はフリーメーソンだった。アメリカで有力な地位にいる人はほとんどフリーメーソンである。

◆メキシコや南米諸国の独立戦争においても、指導的立場にあった者はフリーメーソンだった。

◆1789年のフランス革命は、終始フリーメーソンの事業だった。ルイ16世の処刑は、フリーメーソンが1786年に決定した。フリーメーソンの目的は、大棟梁のオルレアン公ルイ・フィリップを国王にすることだったが、下層民を制御しきれず、失敗した。

◆ナポレオンは、コルシカ島でフリーメーソンに入り、フリーメーソンを利用して共和制を倒した。フランスのフリーメーソン新聞『アカシア』によると、ナポレオン三世もフリーメーソンだったが、彼はフリーメーソンを圧迫しようとした。

◆ナポレオン三世の失脚後、マクマオン以降のフランスの歴代大統領や高級官吏はすべてフリーメーソンだった。

◆ユダヤ人は、当初はフリーメーソンへの入会を許されなかったが、18世紀後半にはユダヤ人の入会を認める組合が増え、1823年の『アカシア』には、「ユダヤ人なき組合なし」と書かれている。ユダヤ人は非常に勤勉に働き、すぐにフリーメーソンの要職をユダヤ人が占めるようになった。

◆イタリアでは、1831年にマッツィーニが「青年イタリア」を創設し、共和国の建設を目指した。イタリアのフリーメーソンは、1870年に、ローマ法王の世界的権力を絶滅すべきであると主張した。

◆ポルトガルやトルコでも、フリーメーソンの過激な活動により革命が起こった。トルコのスルタン廃位は「青年トルコ党」の仕事であったが、そのメンバーは全員フリーメーソンだった。

◆1914年6月28日に、オーストリア＝ハンガリー帝国の皇太子夫妻がサラエボで暗殺されたが、犯人はフリーメーソンだった。この暗殺は、1912年にフランスのフリーメーソンが決定した。『アカシア』は、この暗殺を英雄的事業だと賞賛した。この事件をきっかけに、第一次世界大戦が起こった。

◆第一次世界大戦では、フランスとイギリスが大金を投じて戦争を煽るとともに、各国のフリーメーソンに参戦の指示を出した。第一次世界大戦はフリーメーソンの戦争であった。このことは、アメリカおよびイギリスのフリーメーソン新聞も認めている。

◆イタリアのフリーメーソンは、イタリアが第一次世界大戦に参戦するよう熱心に国民を扇動した。参戦に反対し、フリーメーソンの陰謀を記事にした新聞もあったが、多くの新聞がフランスに買収された。

◆フリーメーソンの目的の1つは、国家とカトリック教会との分離で、これまでに両者の分離を実現した国では、フリーメーソンがこれを実行し、しかも、フリーメーソン内のユダヤ人がこれを成し遂げた。

◆ユダヤ人のフリーメーソンは、社会民主党と提携することを熱望し、社会主義は具体化されたフリーメーソンであると語った者もいた。オーストリアの社会革命党を牛耳っているのはフリーメーソンである。

◆ロシアでは、18世紀にフリーメーソンが大流行したが、1794年に組合の解散が命じられ、その後も新たな禁令が出されたため、1826年以降は活動を停止した。しかし、1905年に再び活発に活動し始めた。ロシア最後の皇帝ニコライ2世が1917年に失脚したのは、ロシアのフリーメーソンがイギリス、フランスの援助のもとにやった仕事である。

フリーメーソンで思い出すのは、2001年に公開された、ジョニー・デップ主演の「フロム・ヘル」という映画です。この映画は、1888年にロンドンで起こった有名な「切り裂きジャック」事件を扱ったもので、そのストーリーは、切り裂きジャックが実はフリーメーソンの一員で、市長をはじめ裁判官や警察署長などの権力者がすべてフリーメーソンだったため、犯人は逮捕されず、脳の手術を受けて廃人にされるというものでした。

権力者がすべてフリーメーソンという設定は大胆な感じもしますが、この本を読むと、「権力者＝フリーメーソン」という状況設定は極めて自然なものだと理解できます。また、映画が大衆向けであることを考えると、一般人も含めて欧米人にとってはそれが常識なのだと思われます。

この本の著者は、フリーメーソンとシオニズムと共産主義は同じものであると断言し、国際連盟の旗は、ユダヤ国（現在のイスラエル）の国旗の色である藍と白になるであろうと予言しましたが、実際両者はよく似たものとなりました。（下図左は1939年に定められた国際連盟の半公式紋章、Wikipediaより）

今日、国連（国際連合）と訳されている組織も、その正式名称は「The United Nations」（直訳すると連合国）であり、かつて第二次世界大戦で日本が戦ったフリーメーソン国家連合そのものですから、フリーメーソンの世界革命は現在も進行中だと考えられます。

つまり、フリーメーソンは、世界中の人々に世界共和国の樹立が必要であると思わせるため、あえて悲惨な戦争を引き起こし、世界を混乱に陥れようとしていると考えられるのです。これは、「日本の霊性－８．艮の金神」でご紹介した、「地の上の 国のことごと 占有し 壊さむとする フリーメーソン」等の警告とも一致するものです。

フリーメーソンの画策によって、今後も戦争を挑発するような行為が世界各地で見られるでしょうが、我々は、それらが第三次世界大戦につながることがないよう、愛と祈りをもって冷静に対処する必要があるのではないでしょうか？　（2013年4月1日）

 ７．ユダヤ人の夢

前回は、フリーメーソン革命の危険性についてご紹介したので、今回は、フリーメーソンの主役であるユダヤ人について、国立国会図書館デジタルコレクションで昔の文献を調べてみました。

最初に、ユダヤ人の人種的特徴ですが、『猶太（ユダヤ）研究』（北満洲特務機関：1921年刊）という本によると、ヨーロッパのユダヤ人は以下の4種類に分けられるそうです。

【ユダヤ人の人種的特徴】（『猶太研究』より）

また、長所と短所を以下のように指摘しています。

◆長所：厚い信仰心、頭脳優秀、勤勉、勇敢、同情心に富み慈善事業を好む、長老を尊び服従心に富む

◆短所：偽善、虚偽、陰険、熱烈、拝金、排他的

ところで、世間には、白人種（アモレアン族）は本来のユダヤ人ではないとする意見もあるようですが、どうもそうではないようです。まず、『聖書』（フェデリコ・バルバロ：訳、講談社：刊）によると、ダビデ王は濃い金髪だったそうです。（サムエルの書上、第16章12、第17章42）　したがって、白人種は非常に古くからイスラエル民族の一員だったようです。

また、以前、「真理の探究－８．メシア思想」でご紹介した『神と人なるキリストの詩』には、聖母マリアもキリストも色白でブロンドだったと書かれており、彼らも白人種だったようです。なお、この本の著者のマリア・ワルトルタは、キリストの全生涯を霊視した人です。

次に、ユダヤ人の精神性について、『タルムード研究資料』（南満洲鉄道調査部：訳編、1942年刊）という本の内容をご紹介しましょう。

それによると、ユダヤ人は、「タルムード」という聖書の解説書を紀元前300年頃から約800年かけて作り上げ、これを非常に大切にしてきました。ユダヤ人が国家を失いながらも民族の独立を維持できたのは、このタルムードによるところが大きいそうです。そして、タルムードには、以下のような選民思想が書かれているそうです。

◆ユダヤ人の霊魂は神の本体から生まれたが、非ユダヤ人（ゴイ）の霊魂は悪魔から出た。

◆人間が動物に超越しているがごとく、ユダヤ人は地上のすべての国民に超越している。

◆ひとりユダヤ人のみ、人という名称を有する資格がある。

◆世の末にユダヤ人のメシアが現われ、大きな戦争が起こり、諸国民の三分の二が滅亡するだろう。

◆諸国民の富は全部ユダヤ人の手に帰し、最下層のユダヤ人でも2800人の奴隷を所有するだろう。

タルムードを作ったのは、「真理の探究－７．ユダヤ人とキリスト」でご紹介したファリサイ派の人々です。彼らは、バビロン捕囚によってユダヤ人がバビロンに移住させられた際に、自然界から神々が誕生したとするバビロンの汎神論的思想の影響を受けて誕生した異端者で、創造神を否定し、ユダヤ人が物質的に全世界の覇者となることを信じていたそうです。

ただし、彼らは、旧来の律法を形式的に守ることによってその本質を隠し、一般民衆を自分たちの教説に従わせるため、秘密結社を組織して熱心に活動したそうです。

その結果、すでに紀元前2世紀には、聖書よりもファリサイ派の学士の解釈や命令が優先される状況になり、安息日に馬に乗って移動した人が、学士の命令に違反したという理由で石で撃ち殺されるという事件もあったそうです。

ちなみに、モーゼは、安息日に仕事をする者は必ず殺されると宣言し、実際に安息日にたきぎを集めていた人を石で撃ち殺すよう命じています。馬に乗ることが仕事に当たるかどうかは聖書には明記されていませんが、上記の事件では、当時のファリサイ派の学士たちが、馬に乗ることは仕事だと解釈したようで、安息日に馬に乗ってはいけないという命令を出していたのです。

キリストは、ファリサイ派の人々の偽善的で強欲な本性を見抜いていたようで、聖書にはファリサイ人（びと）に対するキリストの厳しい非難の言葉が次のように記録されています。（『ルカによる福音書』第11章より）

「あなたたちファリサイ人は杯とさらの外を清めるが、内は強奪と罪悪に満ちている。愚か者よ。外を作ったお方はまた内をも作られたのだ。むしろあなたたちの持ち物を施せ。そうすれば、あなたたちにとって、すべては清くなる。のろいあれ、ファリサイ人。・・・（後略）」

キリストの死後、ユダヤ人はローマ帝国に対して何度か反乱を起こしますが、西暦135年に決定的な敗北を喫して、ユダヤ人はエルサレム周辺から追放されます。なお、「このときから、ユダヤ人は流浪の民になった」と書かれている本がありますが、実際には、ユダヤ人はそれ以前からローマ帝国の各地に分散して住んでいたそうです。

例えば、スペインにはソロモン王の時代から植民地があったそうですし、バビロンに残ったユダヤ人やエジプトに移住したユダヤ人も多く、エルサレム周辺にいたのは全ユダヤ人の四分の一程度だったそうです。聖書の『使徒行録』第2章にも、ユダヤ人が世界各地に分散して住んでいたことが記録されています。

さらに、ユダヤ人は、反乱失敗後も現在のパレスチナに住み続けていたそうで、バビロンとパレスチナにはファリサイ派の学士の学校があり、タルムードは、バビロンとパレスチナの学校において研究され、発展していったそうです。

ただし、神殿があったエルサレムに戻りたいというユダヤ人の願望は1700年以上経過しても消えることがなく、19世紀後半には「シオニズム」が起こります。シオニズムとは、エルサレムにユダヤ人の国家を建設しようする運動で、かつて神殿があった丘の名前「シオン」に由来した言葉です。ちなみに、シオンの英語読みはザイオンで、キアヌ・リーブス主演の映画「マトリックス」では、人類最後の砦として登場しました。

『ユダヤの人々』（安江仙弘：著、軍人会館出版部：1937年刊）という本によると、1860年に世界イスラエル同盟会議が開催され、これを機に現在のイスラエルへの入植が始まり、1855年に1万人程度だったユダヤ人の人口は、1880年には2万人に増え、1895年には5万人に達したそうです。

その後、1896年には『ユダヤ人国家』（ヘルツル：著）が出版され、シオニズムが一気に盛り上がり、第一次世界大戦で一時的に退去者が出たものの、1935年には40万人近いユダヤ人が現在のイスラエルに住んでいたそうです。

このシオニズムを政治的・経済的に支援したのが、ユダヤ人富豪たちです。彼らが裕福になっていった過程が、『英国を支配するユダヤ力』（鹿島健：著、国際秘密力研究叢書：第11冊、政経書房：1941年刊）という本に書かれているので、少しご紹介しましょう。

ユダヤ人富豪で最も有名なのはロスチャイルド家ですが、初代ロスチャイルドは、フランクフルトで古い貨幣の仲買や両替で身を立て、当時ヨーロッパ君主最大の富豪であったヘッセン・カッセル公と親しくなり、その資産運用で財を成したそうです。

彼には5人の息子がいて、彼らはヨーロッパ各国に順次進出し、それぞれ、フランクフルト、ウィーン、ロンドン、ナポリ、パリで成功を収めます。特に、ロンドンの三男、ネイサン・ロスチャイルドは、ワーテルローの戦いでナポレオンが敗れた際に、有価証券を暴落させてから買い占めるという手法で巨万の富を得たそうです。

初代ロスチャイルド夫人は、「息子等が希望しない以上は、ヨーロッパに戦争の起る筈はない」と語ったそうで、このロスチャイルド家の隆盛以来、どこの国もユダヤ人からお金を借りないと戦争ができない状態が長く続いているようです。

実際、日本も、日露戦争の際には、イギリスのロスチャイルド家、中国のサッスーン家と並ぶ三大ユダヤ財閥の一つ、アメリカのクーン・ローブ商会のジェイコブ・シフから多額の借金をして戦費を賄ったそうです。（『ユダヤの人々』より）

さらに、『ユダヤの人々』によると、第一次世界大戦でアメリカが大成金国になった際、アメリカに誕生した成金の73％はユダヤ人で、ヨーロッパのユダヤ人も各国民の疲弊に反比例して豊かになったため、国際政治の舞台でユダヤ勢力は一躍台頭したそうです。

例えば、第一次世界大戦後、1919年に開催されたパリ講和会議には、代表者、委員、および顧問として驚くほど多数のユダヤ人が参加したそうです。また、1920年に発足した国際連盟においても、ユダヤ人が多数を占めていたそうです。

【国際連盟の主なユダヤ人】（『ユダヤの人々』より）

こういったユダヤ人有力者のすべてが世界を支配しようと考えていたかどうかは分かりませんが、ファリサイ派が作ったタルムードが、多くのユダヤ人に大きな影響を与えてきたことは間違いないでしょう。

実際、『ユダヤの人々』によると、フリーメーソンの有力者でもあったユダヤ人アドルフ・クレミエは、1860年の世界イスラエル同盟会議において、「地球に存する一切の富をイスラエル人の子の所有とする日は、全く遠くはない」と演説したそうです。

さらに、『猶太研究』は、第一次世界大戦後の世界情勢について、「ユダヤ人は正義をもって世界を統一すべき神の使命を果たそうとしつつあり、その中の穏健派は世界無敵の金力を持ち、宗教的結束を固くしつつ徐々に進行している。一方、急進派は赤旗を翻して日本の階級と資本を葬り去ろうとしている。」と分析しています。

現在も、タルムードの教えに従って世界を支配しようとするユダヤ人の計画は、着々と進行しつつあると思われます。そして、最後には、「予言の解釈－１３．反キリストについて」でご紹介したヘブライ人の宗教家から生まれる悪魔の化身が、メシアとしてユダヤ人に君臨し、ユダヤ人の夢である世界支配を完成させるのかもしれません。　（2013年4月28日）

 ８．終わりなきテロとの戦い

2001年9月11日にアメリカ合衆国で起こった同時多発テロ（911テロ）の10日後、ブッシュ大統領は次のような演説を行ないました。（文章は、The Guardian　「Text of George Bush's speech」より）

「Our war on terror begins with al Qaeda, but it does not end there. It will not end until every terrorist group of global reach has been found, stopped and defeated.」
（我々のテロとの戦いは、アル・カイダから始まるけれども、そこで終わることはない。それは、世界規模のすべてのテロリスト集団を発見し、阻止し、打ち破るまで終わらないだろう。）

そこで、彼が宣言した、この「終わりなきテロとの戦い」にどういう意図が隠されているのか理解するため、「不思議コラム－４１．911テロの謎」以降、911テロの検証を行なってきました。その結果、驚くべきことに、911テロはアメリカ合衆国政府の自作自演である可能性が高いことが明らかになりました。

つまり、911テロは、政府による無差別大量殺人事件であり、「終わりなきテロとの戦い」を宣言したのは、さらに多くの人を殺すための口実だったようです。どうやら、人を殺すことを何とも思っていない人たちが、政権の中枢に多数いたようです。

そんなことがあるだろうかとお思いの方もおられるでしょうが、事実はそのことを証明しています。すなわち、911テロの3か月後、報復を口実にアメリカ軍がアフガニスタンに攻め込み、多くの無実の人が亡くなっています。（参考：CNNニュース　「アフガン、パキスタンの戦争犠牲者１４．９万人　米大学推計」）

また、2003年には、大量破壊兵器を所有していると言い掛かりをつけてアメリカ軍がイラクに攻め込み、ここでも非常に多くの犠牲者が出ています。（参考：ナショナルジオグラフィックニュース　「イラク戦争の犠牲者は推定50万人」）

ところで、911テロがアメリカ合衆国政府による自作自演だったとして、それは特殊なことなのでしょうか？　次にご紹介するYouTube動画では、戦争と陰謀は切っても切れない関係にあり、アメリカ政府による陰謀が多くの戦争の引き金になったことを実例を挙げて説明しています。

この動画によると、米墨戦争（1846年に起こったメキシコとの戦争）、米西戦争（1898年に起こったスペインとの戦争）、真珠湾攻撃（1941年）、ベトナム戦争（1964年のトンキン湾事件）、「砂漠の嵐作戦」（1991年に起こったイラクとの戦争）は、いずれもアメリカ政府の陰謀によって引き起こされたそうです。

つまり、陰謀はアメリカの常とう手段であり、911テロもその一環にすぎなかったということです。

ちなみに、「神田雑学大学」というサイトの『アメリカのオレンジ計画』（鈴木荘一講師）という記事によると、アメリカは1897年に日本征服計画（オレンジ計画）を策定したそうで、それを実際に発動したのが1941年（真珠湾攻撃）で、しかも、この計画は現在も進行中なのだそうです。

ところで、911テロがアメリカ政府の陰謀であることを否定する人の中には、事実を受け入れることができないため、「政府の高官が、逮捕される危険を冒してまで大量殺人を実行するはずがない。」などと考えている人もいるようです。しかし、彼らにはそういったリスクがなかったとしたらどうでしょうか？

つまり、政府高官や国会議員、検事、裁判官、警察署長などの権力者がすべて同じ秘密結社に属していて、メンバー同士は友愛精神によってお互いに守り合っているとしたらどうでしょう。そして、このホームページを最初からお読みの方はもうお気づきだと思いますが、そのような秘密結社は実在しています。

それは、フリーメーソンです。フリーメーソンのメンバーは、すでにアメリカ建国の時代から有力者として知られており、現在でも有力な地位にいる人はほとんどフリーメーソンだと思われます。したがって、フリーメーソンが911テロを計画し、実行したと考えれば、逮捕されるリスクはなくなるでしょう。

また、「不思議コラム－５０．長谷川浩さんの死」でご紹介したように、911テロにイスラエルが関与していた可能性がありますが、

フリーメーソン　＝　シオニズム　＝　共産主義

であるとするドクトル・ウイヒテルの主張（６．フリーメーソン革命）を思い出せば、シオニズムを具現化した存在であるイスラエルが911テロに関与していたとしても不思議はないと理解できます。

以上のように考えると、「終わりなきテロとの戦い」がなぜ世界の危機なのかということも理解できます。

すなわち、フリーメーソンの最終目標は、全世界の君主を廃止して世界共和国を樹立することで、そのためには手段を選ばないとされています。そして、世界中の人々に世界共和国の樹立が必要であると思わせるため、あえて悲惨な戦争を引き起こし、世界を混乱に陥れようとしていると思われます。

また、「予言の解釈－１２．第三次世界大戦」でご紹介したように、フリーメーソンは3つの世界大戦を計画したとされ、第三次世界大戦については、「政治的なシオニストとイスラム世界のリーダーの間に引き起こされる意見の相違によって誘発」させようと画策しているものと思われます。

したがって、アフガニスタンやイラク、シリアなど、中東地域で戦争や自爆テロが頻発する現在の状況は、フリーメーソンの最終目標を実現するための前提条件である第三次世界大戦が、すでに秒読み段階に入ったことを意味しているのではないかと考えられるのです。

そう考えると、フリーメーソンによるプロパガンダ（宣伝）はこれからますます激しさを増してくることが予想されます。したがって、例えば、ある日突然誕生した「イスラム国」（ISIL）についても、報道されていることが本当に真実なのか、疑ってかかる必要がありそうですね。　（2015年6月20日）

 ９．プロパガンダと大衆操作

たとえ誰かが世界を征服しようと企んでいるとしても、そういう人々は所詮少数派ですから、大衆が冷静に行動している限り、それほど恐れる必要はありません。逆に言うと、支配者たちが最も力を入れているのが、プロパガンダ（宣伝）による大衆操作だと思われます。

彼らは、新聞社やテレビ局、映画会社、出版社などを多数所有し、情報を自由にコントロールして大衆を操作していると言われています。その典型的な例が911テロで、大規模なプロパガンダによって、多くの人が政府（すなわち、支配者たち）の思いどおりに操られたようです。

例えば、次にご紹介するYouTube動画では、当時ニューヨークに住んでいて911テロを間近で体験された山崎淑子（としこ）さんが、911テロ直後のラジオ放送で「第二のパールハーバーだ、カミカゼだ。」と報じられているのを聞き、プレスリリースがあると直感したと語っています。

なお、「第二のパールハーバー」は日本軍の真珠湾攻撃のような卑怯な先制攻撃、「カミカゼ」は神風特攻隊、「プレスリリース」は報道用の原稿という意味で、要するにこれは、何が起こっているのか分からなかったはずのテロ直後に、多くの報道機関が用意された原稿を読んでいたという話です。

このプロパガンダによって、アメリカ国民は合衆国が外国から攻撃されたと思い込んだようですが、その後、マスコミが朝から晩までアラブ人のハイジャック犯について報道したため、アメリカ国内に好戦的な雰囲気が形成され、ブッシュ大統領は苦もなくアフガニスタン侵攻を命じることができました。

実は、これ以前にも、アメリカ国民がだまされる事件が起こったいます。1990年にイラクがクウェートに侵攻した際に、クウェートから脱出してきたとされる少女がイラク兵の残虐行為を議会で涙ながらに語り、これが世論を大きく動かして、アメリカはイラクとの戦争（砂漠の嵐作戦）へ突入することになったそうです。

ところが、実はこの少女は一度もクウェートに行ったことがなく、議会での証言は全部お芝居だったそうです。この事件は、戦争をやりたいというアメリカの一勢力がきっかけをつくり、それを裏で操ったのが広告会社だったそうで、戦争が広告の技術によって正当化された好例のようです。

なお、アメリカ人が何度もだまされているからといって、これを一方的に非難することはできないでしょう。なぜなら、報道されていることが真実かどうか見極めることは、一般大衆には不可能だからです。

ただし、我々にもできることがあります。それは、過去の事例から学ぶこと、すなわち、「戦争を正当化する者は嘘つきである。」ということを肝に銘じることです。このことさえ忘れなければ、この先どんな事態に陥っても、正しい判断を下すことができるでしょう。

最後にもう一つ、現在進行中のプロパガンダをご紹介しましょう。日本のテレビや新聞では、中東のシリアという国は、独裁政権が国民の自由を弾圧しているけしからん国だと報道されているようですが、どうやらこれは、シリアを国際的に孤立させるためのプロパガンダのようです。

次のYouTube動画を見ると、実はシリアの国民は政権を支持しており、反政府勢力はCIAやモサドのエージェントのようです。そして、CNNなどの欧米のマスコミが、故意に虚偽の情報を世界に発信しているようです。また、アメリカの武器が、トルコ経由でシリアの反政府勢力の手に渡っているようです。

この動画だけ見ると、これが真実なのか判断に迷うところですが、「不思議コラム－４１．911テロの謎」以降の検証結果を考慮すると、私には、マスコミの報道よりもこの動画の方が信頼できそうに思われるのです。ぜひ皆さんもこの動画をご覧になって、ご自分の頭で判断してください。　（2015年7月1日）

 １０．シリア情勢とEU崩壊

前回、シリアに関して、CNNなどの欧米のマスコミが故意に虚偽の情報を世界に発信しているようだとお伝えしましたが、そういった偽ニュースではなく、本物のアサド大統領が日本の報道機関のインタビューに応じた映像が「TBSの動画ニュース」にアップされたので、大統領の主張の一部をご紹介しましょう。

アサド大統領は、「イスラム国との戦いの過程で、トルコやクルド、アメリカと協力する考えはありますか？」という質問に対して、「イスラム国」がアメリカの管理下で生まれたことや、「イスラム国」がシリアの油田から石油を盗んで密輸する際に、トルコがその密輸に関わっていたことを指摘し、彼らが「イスラム国」との戦いに参加することは期待できないと断言しています。

この質問の内容から判断して、どうやら質問者は、トルコやアメリカが「イスラム国」と戦っていると考えているようですが、アサド大統領は、トルコやアメリカこそが「イスラム国」を支援している張本人であると主張しているわけです。

これに関しては、「MONEY VOICE」というサイトに、以下のような記事があります。

◆ロシアのシリア空爆で明らかになった「米軍によるイスラム国支援」

◆「ISをトルコ、米国が支援」これだけの証拠～密売石油は日本へも

これらを読むと、アサド大統領の主張には根拠となる多くの証拠があるようです。

また、素人目にも、アメリカ軍が「イスラム国」に対する空爆を開始した2014年9月以降も「イスラム国」が勢力を拡大し続けたという事実や、次の記事にあるように、アメリカ軍が「イスラム国」に武器を供与した事実は、アサド大統領の主張を裏付けているように思われます。

◆2014年10月23日のAFPBB NEWS：「イスラム国が投下武器を入手、米軍が認める」

それに対し、ロシア軍が「イスラム国」への空爆を開始した2015年9月28日以降、「イスラム国」の衰退が始まったわけですから、やはり、アメリカ軍の空爆は見せ掛けであり、「イスラム国」は、シリアのアサド政権を転覆させるためにアメリカが放った刺客と考えて間違いなさそうです。

ところで、外務省のホームページによると、シリアでは、2011年3月中旬以降、各地で反政府デモが発生し、その後、暴力的衝突に発展した結果、2012年に2,240万人だった人口のうち、2016年6月現在、全土で約25万人が死亡し、約650万人が国内避難民となり、約480万人が周辺諸国に流出したそうです。

この大量のシリア難民に加えて、アフガニスタンやアフリカ諸国などでも難民が発生していて、その一部はヨーロッパに押し寄せているため、これがEU諸国の政情を不安定にしています。昨年、イギリスが国民投票でEU離脱を決めた際にも、難民の受け入れ問題がキーワードの1つとして使われました。

また、1月20日には、Bloombergというニュースサイトに、「ソロス氏：トランプ氏勝利後の株高は終了へ、ＥＵは崩壊しつつある」という記事が掲載されていましたが、投資家として有名なジョージ・ソロス氏は、すでに「EU崩壊」をはっきりと想定して行動しているようです。

実際、EU各国では、難民の受け入れに反対する政党やEUに不満を持つ政党が勢力を拡大しているため、今年のフランスやイタリアなどでの国政選挙の結果次第では、イギリス同様、国益を守るという口実によってEUからの離脱を決める国が現われ、EUが崩壊するという事態も十分考えられるようです。

そして、「EU崩壊」は、「予言の解釈－１２．第三次世界大戦」でご紹介した第三次世界大戦の前提条件となる可能性がありますから、今年は中東やヨーロッパの情勢から目が離せない状態が続くと思われます。我々は、歴史の目撃者として、しっかりと真実を見極めていく必要があるのではないでしょうか。

さらに、今年は、近代フリーメーソンの誕生から数えて300年目の記念の年です。100年前に、イタリアのフリーメーソンが、ルシファーを描いた黒い旗を掲げてローマ市内を練り歩き、サンピエトロ大聖堂に侵入したことは、「６．フリーメーソン革命」でご紹介しましたが、今回彼らがどこで何をやらかすのか、大いに注目すべきだと思います。　（2017年1月23日）

世界の危機